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第二新卒でコンサルティングファームへ転職する方法と仕事内容

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華やかで大きなビジネスに関わることのできる、コンサルティングファームに憧れる人は多いことでしょう。

もちろん大きなビジネスに関わり、クライアントの意思決定に大きな影響を与える仕事であることから、想像以上に激務なうえに責任も重大。

そんな業界へと転職するわけですから、本当に自分で大丈夫なのか不安に感じるのは当たり前です。

ですがそんなエキサイティングな仕事だからこそ、面白いとも考えられませんか?

もちろん第二新卒から、コンサルティングファームへの転職も十分に可能。

未経験でのコンサル業界への転職でも、ロジカルでデータに基づいた判断が得意であることをアピールできれば、転職に成功できるはずです。

この記事では、第二新卒からコンサルティングファームへの転職する具体的な方法についてくわしくご紹介します。

 

コンサルティングファームってどんな世界?第二新卒からの転職は大丈夫?

コンサルティングファームは、その仕事内容から激務であることで知られています。

その見返りとして、ほかの業界では考えられないほどの給与がもらえる世界でもあります。総合商社や銀行と同じレベルか、それ以上に給与水準の高い業界であることが魅力。

激務ではあるものの、見返りが大きいのでブラック企業とは呼ばれません。

メーカーならば商品を売れば良いですし、専門商社ならば特定の商品を安く仕入れて高く販売して、目標の利益額を達成できれば評価される世界です。

ですがコンサルティングファームの売り物は人そのものと、業務の改善をアドバイスする無形の商品。

クライアントは、自社では解決できない問題をコンサルタントに託すため、ふつうでは考えられないレベルの対価を支払い依頼します。

それだけ値打ちのある、専門的な分析や提案ができなければなりません。

 

コンサルティングの対価は責任とトレードオフ

ふつうの人件費計算すると、サラリーマンの時給は月給30万円と考えて、一か月の労働時間をおよそ200時間と仮定しましょう。

そこから導きだされるのは、サラリーマンの時給は1,500円ほどと考えられます。

それに対しては、コンサルタントへ支払う金額は、1時間あたり10万円からが相場。

コンサルタントを依頼するクライアントは、それだけ高いフィーを払ってでも、改善したい問題を抱えています。

業務改善に役立つは広く深い知識と、たくさんの経験が、コンサルティングのプロとして求められる業界なのです。

対価に対して成果を残せないコンサルタントであれば、あっという間に契約を解除され、よくない噂も流れてしまうことに。

コンサルティングファームの高い給与は、責任とトレードオフの関係なのです。

 

コンサルティングファームから経営者になる人は多い

会社の経営者の2代目で、高学歴な人(東大・京大・一橋大・早慶出身者に多いです)は、デトロイト・トーマツやアクセンチュアなどに入社して勉強するパターンが多いそうです。

しばらくコンサルティングファームで仕事をしてから、実家の会社を継がれる方が多数。

それだけ経営者的な頭の使い方ができる人が重宝される業界ですし、将来的に起業したいと考えている人には、とてもいい就職先といえるのではないでしょうか。

入社して仕事をしているだけで、経営者との人脈ができるのも大きな魅力です。

仕事先で相手をするのは、経営者や管理部門の役員など、経営に重要な意思決定を持つプロばかり。

自然と経営者的な考え方が身に着くため、自分で起業をしたいと考える、起業家気質を持つ人が多いのもコンサルティングファームの特徴です。

 

第二新卒は不利?コンサルティングファームの中途採用は学歴が関係するの?

外資系コンサルティングファームは、採用の基準で学歴を問います。

反対に内資系のコンサルティングファームでは、そこまで学歴を重視しません。

第二新卒の場合には、とくにこの傾向にあります。

内資系コンサルティングファームでは、そこまで突出した高学歴なコンサルタントは見かけませんが、外資系コンサルティングファームで極端に高学歴な経歴を持つエリートが多いです。

外資系企業では、それだけ実力主義の世界のために、豊富な知識と問題解決能力が期待できる、高学歴な人材だけを集めているということ。

逆に考えると、国内のコンサルティングファームであれば、学歴は関係ないのです。

かならずあなたにもチャンスがあります。

 

第二新卒からコンサルティングファームへ転職するなら内資と外資のどっち?

内資系と外資系のコンサルティングファームの最大の違いは、社員を育てる風土があるかないかです。

基本的に外資系コンサルティングファームは完成している人材を好みますが、内資系コンサルティングファームでは若い人材を育てる文化があります。

また内資系コンサルティングファームは、日本の労働慣習が根付いているので、外資系コンサルティングファームにくらべると給料は安いですが、手厚く社員が保護される傾向です。

いきなり解雇(外資系ではレイオフといいます)ということは考えられません。なお外資系でも、日本の労働基準法が適用されるため、突然の解雇は法律的にできないことは知っておきましょう。

日本の法律は属地主義というものを採用しており、日本国の地上に会社があれば日本の労働基準法が適用されます。

ですが成果を問うという風潮は外資系では顕著なので、労働基準法が適用されたとしても日本法人ほど社員に対して、保護の意識があるかといえばそうではありません。

労働契約等については、労働基準法ではなく、外国の労働契約法が優先される可能性も高いです。

もしも日本法人に在籍していたとしても、労働契約の締結先が外国の本社などの場合には、契約などに関しては外資系のシビアなものとなるでしょう。

お金を重視するなら外資系コンサルティングファームを選択し、少しでも安定を求めるのなら国内系コンサルティングファームへの転職を目指すとよさそうです。

 

コンサルタントになりたい理由が重要!第二新卒の転職には志望動機で志をアピール

あらゆる仕事の中で、なぜコンサルタントになりたいのかが最も重要視されます。

第二新卒でコンサルタントになりたい!と考えている現在は、全く違う業種で仕事をしているはずです。

なぜ安定した業界から、コンサルタントの激しい業界へと転職したいのか、そこを面接官は見ています。

覚悟がなければ、コンサルタントで仕事を続けることができないからです。

 

一流の経営者を相手にする覚悟を

コンサルタントファームへの転職に、強い志望動機を求められるのは、一流の経営者を相手にする仕事だからです。

そのためには強い覚悟が必要。

コンサルタントに最も重要な資質に、ロジックに強い人であることが挙げられますが、相手にする企業の経営者は、想像以上に理詰めで仕事をしているため。

商売と経営の大きな違いですが、商売では複雑な要素が少なく、学歴や計画性やロジックを問われることはありません。

小さなレベルの商売では、いきなりやってみたら成功してしまったというパターンは多くあり、とくに自営業では顕著です。

ですがそれは実力ではなく、たまたまうまく流れに乗ったというパターンがほとんど。

対して本当の経営者に求められるのは、論理的な思考で効率を突き詰める力

そのような本物の経営者を相手にする経営コンサルタントは、経営者以上に経営についての知識とスキルが求められるのです。

日本では創業から50年を超えるような企業がたくさんあります。

創業50年以上の会社を経営しているような経営者が、感覚で経営していることなどまずあり得ません。

経営者よりも経営の経験がないコンサルタントが、経営者と対等かそれ以上の立場で議論するためには、豊富な知識とロジカルな思考、そして覚悟が必要です。

つまり志望動機にも、ロジカルさが求められます。

曖昧であったり、非論理的な志望動機であれば、覚悟が足りないとして一蹴されてしまうことでしょう。

 

第二新卒社が提示した具体的な志望動機の例

24歳の銀行員で第二新卒の方が実際に提示した具体的な志望動機です。

銀行ではリテール営業を2年間勤めましたが、銀行の体質に合わないため、自由な社風であるという評判のコンサルティング業界への転職を希望しています。

新卒時に金融業界の面接を受けている人は、コンサル業界の就職も多少は視野に入れているケースが多いのではないでしょうか。

このようなタイプの第二新卒の転職希望者の方であれば、コンサルティング業界への転職は比較的かんたんでしょう。

志望動機も立てやすいです。

「私はこれまで、銀行という金融機関で無形の商品を扱う仕事で利益を上げてきました。金融業界の激務にも慣れております。

私がコンサルタントという仕事に挑戦したいのは、無形のサービスを活用して利益を提供するのは同じだという点からです。

また私は新卒時にはメーカーのような有形のサービスを提供するような事業には目もくれずに金融業界に飛び込みました。

メーカーなどのように形のある商品の力で利益を出すのではなく、自分の頭で考えて金融という目には見えない商品を売ることで個人の能力を磨こうと考えて飛び込みました。この軸からは一度もぶれたことがございません。よろしくお願い申し上げます!」

このように金融業界で激務に耐えてきたという体力をアピールできるエピソードと、ロジカルにコンサルタントになりたい理由をアピールできているのが合格できた秘訣です。

コンサルティング業界の最終面接は、圧迫面接に近いほど「なぜ?どうして?」と詰め寄られます。

これは圧迫しているのではなく、あなたがどれほどロジカルで機転の利く人材であるかを見定めようとしているから。

コンサルタントとして対峙する経営者の方たちは、つねに市場で矢面に立ちながら戦っている猛者ばかり。

予期せぬ質問でも、その場で多くの受け答えを求められます。

このような観点から、論理的な考え方を持ち、相手を理路整然と説得する能力が必要です。

それもコンサルティング先の経営者の方に突っ込まれたらすぐに答えを返せないといけません。

面接の場では、あなたの論理的な思考を活かし、雄弁に志望動機を語ってください。

 

転職エージェントを活用して第二新卒からコンサルティングファームへ転職する

コンサルティングファームの求人は、転職サイトなどに掲載すると給与などがとても高額なため、人が集まりすぎて対応できないという問題が多々あります。

ハローワークのような公共の機関にも求人はまず出ていません。

質の高い求職者を集めるのに、ハローワークでは人の質に問題もあることが多いため、不向きであることをよく理解しているからです。

いい人材にはお金がかかることをよく理解している業界です。

コンサルタント業界のように人が業績を左右する業界では、転職エージェントに「とくにイチオシの人材」を紹介してもらいたいと考えています。

そもそも多額のコンサルティングフィーを、人材の能力で受注するのがコンサルタント業界の仕事です。

転職エージェントの紹介料など安いもの。

お金がかかっても、よりいい人材を採用したいという業界なのです。

第二新卒からコンサルティングファームを目指す方は、転職エージェントを積極的に活用しましょう。

転職エージェントは、下記の記事でくわしく紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

>>【3社だけでOK!】第二新卒の転職活動で使うべき転職エージェント

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