第二新卒転職コラム

第二新卒で外資系企業へ転職するには?どんな人材が求められている?

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外資系企業といえば、だれもがその華やかな世界に憧れながらも、国内企業と違う風土であることから、なかなか転職に踏み切れない人もきっといることでしょう。

実際に外資系企業は、国内企業とはまったく違った文化を持っているため、転職者の多くは困惑するケースが多いようです。

ですが外資系企業では、その分やりがいを感じられるほか、自分のスキルを磨くために、とても優れた環境であることは間違いありません。

また内定をもらえるかが不安な人もいると思いますが、希望する企業やコツさえつかめば大丈夫。

憧れの外資系企業への転職も、具体的な対策をすれば内定をもらえます!今回は外資系企業への転職する方法についてくわしくご紹介します。

 

外資系企業って実際どうなの?第二新卒からでも馴染めるか

「外資系企業は実力主義で給料が高い」というイメージが先行していますが、それは実態を正確に言い表しているとはいえません。

ほかにも外資系企業にはレイオフ(解雇)という、かなり強固なリストラがあるというイメージもあります。

これは正しいイメージなのかといえば、じつは大きく違います。

もちろん第二新卒の方でも問題なく馴染めるでしょう。

 

外資系企業の厳しさは部署による

日本にある外資系企業は金融・コンサル・メーカー・マーケティングそしてホテルが代表格です。

外資系企業は実力主義といっても、一部の営業職や金融トレーダー以外は、実力を実測できるような職種ばかりではありません。

また外資系企業の人事は、日系企業の人事と違います。

具体例を挙げると法務・総務・人事・経理などのバックオフィス業務は、外資系企業でも日系企業でも評価指標は曖昧です。

つまり外資系でも日系でも、成果の分かりにくい職種は、似たようなもので給料もそこまで高くないということ。

 

外資系企業でもリストラの心配はそこまで大きくない

またリストラを筆頭としたレイオフ(解雇)ですが、実際には外資系企業であっても労働基準法の適用があるので、じつは日系企業よりもリストラに踏み切れないのが本当のところです。

たしかに労働事件の判例では、外資系企業がかなり無茶な解雇を行った過去が目につきますが、日本の解雇規制の厳しさを最近では外資系企業も学習しています。

外資系企業も日本国内では、かんたんに解雇できないことを人事担当者がよく理解しているのです。

このように外資系企業も、じつは日系企業と解雇規制はさほど変わらず、強硬的な解雇を行うことができないことが分かると思います。

終身雇用は日系企業ほど根付いてはいませんが、かんたんにはクビにはならないのため、じつのところ国内企業とそこまで変わりがありません。

ですが給料は圧倒的に高いことからもわかるように、採用の基準はとても高いことは知っておきましょう。

 

外資系は上司の権力が強い!

また実力主義といっても、結局は上司が部下の評価をするという原則は外資系でも変わらないです。

むしろ外資系企業は、最終的な人事権を上司が保有しています。

日本企業では、最終的に人事部の許可を得ないと発令できないようなレベルの異動発令を、上司の一言で行えるため、外資系企業の場合は上司に気を遣わなければなりません。

また評価についても同じことが言えます。

日系企業は最終評価者が人事部であるのに対して、外資系企業では一事評価から最終評価にいたるまで、直属の上司が対応することがふつうです。

評価がダイレクトに給料に反映される外資系企業での職種に就くと、日系企業以上に上司に逆らえないということはよくあります。

ですが給料が高いことや、外資系企業勤務というステータスがあるので、上司からプレッシャーに耐える価値はじゅうぶんにあるでしょう。

どこにいっても社内営業は大切ですが、外資系の場合はバックオフィスを除いて、日系企業と違って評価軸がはっきりしています。

同じ人間ですからいくら有能な上司といえど、よい印象を持ってもらう社内営業や根回しがある程度は必要ですが、実力があれば軽い扱いを受けることもないということです。

一般社員の上司も当然、その上の上司から評価をされるため、部署の評価が下がれば自分も追い込まれます。

つまり評価に関しては日経企業よりも、かなり風通りが良いと言えます。

 

第二新卒が外資系の企業から求められる条件

第二新卒から外資系企業に転職するのであれば、ある程度の努力や覚悟が必要です。

完全な実力主義の世界ですから、求められる条件をクリアしなければなりません。

ではどのような条件が必要なのか。それは英語や数字に関する能力です。

 

外資系転職に英語力は必須!

外資系企業は当たり前ですが海外に本社があり、日本は支社という扱いです。

海外に本社があり、日本に傘下の企業があるという関係。

そのため外資系企業の指揮系統は、海外の本社から日本国内へと伝達されます。そのため外資系企業で英語ができないのは致命的です。

なぜなら外資系企業ではTOEIC800点でも厳しいと言われている世界だからです。

外資系に就職したい!と思っている方はいまからでも英語の勉強を始めてください。

原文で海外からの命令を理解できるのと、いちいち海外からの命令を翻訳しながら読まなくてはいけないのであれば、業務の速度に大きな差が出ます。

そして外国人の上司ともコミュニケーションを取ることがむずかしくなるため、英語はもはや必須の条件なのです。

 

数字やデータに強いこと

外資系企業は数字に強いことも前提条件です。

日経企業のふんわりとした雰囲気ではなく、数字をベースとした理詰めで言い訳できない環境ですから、目標を達成できなければ厳しく責任を追求されます。

日系企業の営業職のノルマなどの比ではなく、数字を達成できていないと厳しい降格などの処遇を与えられるほど。

もちろんこれはあなただけが対象ではなく、上司や同僚まで含めて全員が同じ立場なのです。

 

目標の未達が続くと強烈な退職勧奨を受ける

解雇と退職勧奨は人事にとっては大きく差があります。

解雇は会社側から一方的に退職をつきつけるなどして、無理矢理会社を辞めさせることです。

退職勧奨は「退職した方がいいと思うよ。こんなにボーナスもつけるし、退職金も弾むから次に行った方がいいんじゃないかな。なんなら半年分の給与保証もしよう。その間に新しい仕事を探した方が良いよ!」
という甘い言葉をちらつかせて、退職願を社員本人から提出させ、社員本人の意思をもって自ら退職してもらう方式のことです。

退職勧奨も解雇も、社員にとっては同じ意味合いで使うことが多々あります。実際に外資系で多いのは退職勧奨の方です。

自ら辞める方向に誘導しはじめるまでの期間が、日本企業よりも早いというのが外資系の特徴です。

解雇などすれば日系企業でも外資系企業でも裁判を避けることはできません。

理由のない解雇は会社がほぼ確実に負けます。労働裁判はあっという間にテレビやニュースに出てしまい、優秀な人材の確保に困ってしまい、悪印象で採用困難に陥ります。

そうならないように外資系企業では、豊富な資金を活かして退職勧奨で対応してくるということです。

外資系に解雇が横行しているのではなく、強力な退職勧奨にさらされるリスクが高いという意味で「クビになるリスクが日系企業よりも高い」と言われているのです。

 

外資系企業における第二新卒採用ニーズは日系企業と同じ

日系企業と外資系企業では、採用基準が全然違うと思われがちですが、じつは外資系企業も日系企業も採用ニーズは大きく変わりません。

結局のところ、外資系企業においても第二新卒の採用ニーズは「最低限のビジネスマナーとビジネススキルを保有した若者」です。

意外と思われたかも知れませんが、外資系企業も日系企業と変わるところはありません。

外資系企業といっても本社のある海外以外は、ある程度は日本の雇用慣習をそのまま引きずっています。

採用されるためのハードルが少し高いだけで、そこまで構える必要はありません。

外資系企業の場合は給料が高額なのと、英語は必須要件なので転職が難しいというイメージが先行しているので、採用されないだろうと最初から受けない人も多いですよね。

ですがキャラクター採用(人柄採用)もありますし、日本法人である以上そんなに無茶な採用選考はできません。

あまりにも滅茶苦茶に高いハードルを設けたりすることや、差別的な採用選考をすれば労働基準監督署から目を付けられます。

日本にある以上、日本企業と同じように振る舞うことを要求されるのです。あくまで外資系の日本法人は、日本の会社です。

 

外資系企業が第二新卒採用をする最大の理由は?

「外国は転職が多いと色んなことを経験しているため評価が高いというのが基本だから、外資系はそうなのだろう。だけど日本の企業は違う。たくさん転職しているとダメだという考え方だ。あちこち行ってフラフラしてるのはあまりよくないな。」

これはある人を面接したあとに、国内上場企業の人事部長が発した言葉です。

外資系企業出身者を経理職で採用しようと考えたときに、思わず出た本音と言っても過言ではありません。

その方は31歳で、転職は4回目という人材でした。

学歴は早慶出身者で年収も高い。転職回数を除いたら文句の付けようのないエリートでした。この一言が内資と外資の違いを表しています。

外資系企業は転職をして、キャリアアップをすることがすんなりと受け入れられています。

日系企業は終身雇用を大前提とした採用を行っているので、2年から3年で転職を繰り返すのが悪いことという印象になっており、人事もその考え方をそのまま踏襲しているのです。

第二新卒の場合、日系企業よりも外資系企業の方が転職しやすいと言われるのは、これが理由だといえます。

なんだかんだと理由をつけても、日系企業では「短い期間で転職を繰り返すのは悪だ」という考え方を持った年配者がたくさんいるのです。

大企業で上場企業ほどその考え方は顕著で、人事担当者の多くがこの考えから脱却できていません。

何度も転職を繰り返すのは、たくさん経験を積んでいる証拠と認識する外資系と、悪い印象を持つ日系企業との考え方の違いですね。

 

そもそも外資系企業では第二新卒に偏見がない!

転職を繰り返す文化を許容している外資系企業では、そもそも第二新卒に対しての偏見がありません。

短い期間ですぐに辞めるのは日系企業でマイナスですが、仕事の難易度で給料が決まる外資系企業では、この点で第二新卒にアドバンテージがあります。

第二新卒枠であったとしても、日本企業では3年以内に会社を辞めることが悪いことと捉えられがちですが、これは1社における終身雇用文化が根付いている日系企業特有の問題です。

外資系企業の文化は日系企業の65歳までの終身雇用とは全く違います。

日系企業の良い所は実績がなくても定年までは給与が保証されるということです。反対に外資系企業は終身雇用という慣習が根付いていないため、給与の保証ではなくパフォーマンスに対しての対価。

また勤続年数で給与を決定する構造を持っているのが日系企業の特徴で、転職の多い人を給与で評価できないのが日系企業なのです。

勤続年数によって給与の決定を行うという考え方は、外資系企業にはない概念です。

外資系企業は給与は仕事内容で決定されるため、勤続年数に配慮するという考え方が人事にありません。

「この仕事だからこの給料」というような給与構造だからこそ、転職を繰り返している人でも処遇することが可能なのです。

この差が採用スタンスに大きな影響を与えます。

第二新卒がそもそも短い期間で前職を辞めていようが、仕事を遂行する能力さえあれば良いというのが外資系企業なので、恥ずかしがる必要もありません。

転職を悪いことと捉えるのが日系企業で、たくさん経験してきているから偉いと考えるのが外資系企業です。

 

第二新卒でもたくさもらえる?外資系でも職種や業種で給与が大きく異なる

外資系企業と一口に言っても、業種によって給与は大きく異なります。

外資系金融機関やコンサルタントなどはとても給与が高いです。

外資系金融は東京に集中していますが、彼らの年収は信じられないような金額なのはご存知でしょうか。

年収2000万円を超える人材がゴロゴロいるのが、外資系金融の勤務者と外資系コンサルタントの世界です。

次点で外資系のメーカーなども年収は高いですが、上位にあたるのが金融とコンサルタント。

外資系でもホテルなどでは、日系企業と給与水準はそこまで変わりません。

 

外資系コンサルタントと金融は学歴が高い方が有利!

外資系コンサルタントや外資系金融機関に志望する場合、学歴が高い方が有利となります。

私の同級生でも外資系金融機関に勤務している友人がいますが、基本的に早慶レベルの出身者であることが多いです。

ですが外資系メーカーに勤務している方は、学歴やバックボーンは多種多様。

メーカーは外資系の中でも少し特殊で、その職種や製造現場への理解といった人間的なスキルの方が重視されます。

学歴でモノは作れないということです。ホスピタリティを優先する外資系のホテルなどもその傾向にあります。

 

第二新卒の外資系企業への転職は転職エージェントを積極的に活用しよう!

外資系企業への転職には、転職エージェントを活用することをオススメします

外資系企業は、基本的に「日系企業よりも優秀な転職希望者を採用したい」と考えており、求人広告などで人を募集することはまずありません。

インディードなどで求人検索をしても、なかなか応募できるような求人は見つからないという状況です。

実際に求人検索をして求人までたどり着くと、ほとんどすべてが転職エージェントの保有案件で、登録必須だといっても差し支えありません。

転職サイトやハローワークには、そもそも外資系企業の求人が出ることはないです。

構造上の問題により、転職サイトやハローワークでは、外資系企業に向いている人材はいないと考えられています。

最初から採用したい人の要件定義を転職エージェントに伝えて採用する方が、無駄に時間もかからずいい人材を採用できると考えているのです。

積極的に転職エージェントを活用して、外資系企業への転職を実現しましょう。

第二新卒の方にオススメの転職エージェントは、下記の記事でくわしくご紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。

>>【3社だけでOK!】第二新卒の転職活動で使うべき転職エージェント

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